【埼玉県】【首都圏】設備管理（データセンター常駐）年休123日・土日祝休・宿直明け休／住宅手当有／野村不動産G【データセンター事業本部設備管理】
- 職種
- 建築・土木技術職
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 埼玉県
- 給与
- ＜予定年収＞ 460万円～630万円
求人情報
| 勤務時間 | ＜勤務時間＞ 9:30～18:00 （所定労働時間：7時間30分） 休憩時間：60分 時間外労働有無：有 ＜その他就業時間補足＞ 残業時間：約20～30h/月程度 ※上記勤務は一例です。宿直勤務（夜勤）が発生します。 |
|---|---|
| 休日 | 完全週休2日制（休日はシフト制） 年間有給休暇12日～12日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります） 年間休日日数123日 完全週休２日制 シフト勤務 年末年始、夏季、有給、慶弔休暇 |
| 給与 | ＜予定年収＞ 460万円～630万円 |
| 勤務地住所 |
埼玉県 |
| 仕事内容 | 【首都圏】設備管理（データセンター常駐）年休123日・土日祝休・宿直明け休／住宅手当有／野村不動産G 【月残業約20～30h・年間休日123日・完全週休二日制／東証プライム市場上場の野村不動産G／オリコン顧客満足度調査 分譲マンション管理会社 首都圏5年連続1位で顧客満足度高い／健康経営優良法人 2022認定企業】 ■職務概要： 同社が受諾管理しているデータセンターの設備管理業務をご担当いただきます。 ※常駐型の設備管理のため、宿直が発生します。 ■業務詳細： 基本的には中央監査室にて、業者への連絡、報告などの事務業務を行い、 その間、館内巡視や協力会社の立会なども行っていただきます。 宿直時には2名体制で交互に仮眠をとっていただき、1名は中央監査室にて業務を行っていただきます。 データセンターではコンピューター室の温湿度管理が厳しく、オーナー様の大切なデータをお預かりしていることもあり、求められるレベルも高いため、設備管理員としてキャリアアップを目指すことが可能です。 その他、ファシリティーサービスを行っているセンターもあり、データセンター設備員として幅広い知識、知見を身に着けることが可能です。 ■就業環境： 下記のように長期就業できる環境づくりに努めております。 ・月残業約20～30h ・年間休日123日 ・完全週休二日制 ■キャリアップについて： 資格取得支援制度、技術研修・階層別研修・海外研修等、様々な制度があるため、資格取得のバックアップ制度も充実。また将来的にはPMや企画営業等、実績と希望に応じてキャリアチェンジも可能です。 ■野村不動産グループの安定した環境／充実の福利厚生 東証プライム市場上場の野村不動産ホールディングスのグループ企業として安定した基盤と充実の福利厚生を完備。頑張りをしっかり評価する明確な評価制度や手厚い住宅手当（社内審査あり）も完備しており、長く活躍をいただける環境を整えております。またそれに伴い、管理戸数や売り上げも順調に推移しております。 ＜直近実績＞ 2024年3月期実績 1,065億円 2023年3月期実績 1,039億円 2022年3月期実績 975億円 変更の範囲：会社の定める業務 |
| 交通手段 | ＜勤務地詳細＞ 首都圏エリアのデータセンター 住所：首都圏（東京都／神奈川県／埼玉県／千葉県）のデータセンター 変更の範囲：会社の定める事業所 ＜転勤＞ 当面なし 総合職としての採用の為、将来的に転勤の可能性がございます。 |
| 応募資格 | ＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上 ＜応募資格/応募条件＞ ■必須条件：下記、両方を満たす方 ・不動産または建設業界で何かしらの技術系職種のご経験がある方（設備管理／メンテナンス／施工管理など） ・宿直勤務（夜勤）の勤務が問題ない方 ■歓迎条件： ・建築物環境衛生管理技術者資格保有者／消防設備士／電気工事士／電気主任技術者／各種施工管理士有資格者 |
| 手当 | 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 社会保険：補足事項なし |
| 待遇・福利厚生 | 通勤手当、家族手当、住宅手当、退職金制度 ＜各手当・制度補足＞ 通勤手当：全額支給 家族手当：配偶者20,000円、子1人8,000円 住宅手当：上限：独身者5万7千円、既婚者5万円（支給要件有） 退職金制度：補足事項なし ＜定年＞ 60歳 ＜教育制度・資格補助補足＞ OJT、資格取得支援制度、技術研修・階層別研修・海外研修等 ※仕事をしながら幅広い分野の資格が取得可能です。資格取得のバックアップ制度もあります。 ＜その他補足＞ ■福利厚生倶楽部（リロクラブ） ■スポーツクラブ法人会員契約（メガロス） ■財形貯蓄制度 ■従業員持ち株会制度 ■団体保険制度 ■退職慰労金 ■確定拠出年金制度 ■資格取得支援制度 ■レクリエーション活動助成金制度 ■スポーツ同好会助成金制度 ■育児に伴う休業制度、短時間勤務制度 |
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